こんにちは。mioです。
妊活を始めた頃の私は、
「不妊治療って、結構お金がかかるんだろうな」
くらいのイメージしかありませんでした。
実際、私は30歳で妊活を始めて、
タイミング法を半年
→人工授精を5回
→子宮筋腫の腹腔鏡手術
まで経験しています。
もちろん、その間には診察代や検査代、薬代もかかりました。
でも振り返ってみると、病院の窓口で支払った金額が、そのまますべて自己負担になったわけではありませんでした。
私が実際に利用した、または給付を受けたのは、
- TOKYOプレコンの検査費助成
- 不妊治療の保険適用
- 高額療養費制度
- 健康保険組合の付加給付
- 民間医療保険
の5つ。
中でも衝撃だったのが、健康保険組合の付加給付です。
私は友達に教えてもらうまで、
「そんな制度あるの?」
という状態でした。
この記事では、人工授精5回と子宮筋腫の手術を経験した私が、実際に利用した助成・保険制度と、どのくらい負担が変わったのかをまとめます。
※制度は年度、住んでいる自治体、年齢、治療内容、加入している健康保険などによって変わります。この記事では私自身の体験も紹介していますが、利用するときは必ず最新の公式情報を確認してください。
- 私が妊活・不妊治療で利用した制度は5つ
- ① TOKYOプレコン|妊活前の夫婦の検査に助成を利用
- TOKYOプレコンは現在の制度が私の受けたときと違う
- ② 人工授精は保険適用|5回受けても約5万円弱だった
- 不妊治療=全部保険になるわけではない
- 東京都には人工授精などを対象にした別の助成制度もある
- ③ 子宮筋腫の手術では高額療養費制度を利用
- マイナ保険証を使ったので、高額な医療費を全額立て替えずに済んだ
- ④ 一番知らなくて驚いた「健康保険組合の付加給付」
- 私の場合は66,400円が自動で戻ってきた
- 「会社員ならみんな2万円」ではないので注意
- ⑤ 民間医療保険から160,000円給付された
- 手術が決まったら、民間保険はすぐ確認したほうがいい
- 給付金を全部合わせると、手術の負担はかなり軽くなった
- 2026年から東京都の体外受精の助成も拡充されている
- 助成金や保険金は医療費控除にも関係する
- 私が妊活前に知っておきたかった3つの確認先
- まとめ|「不妊治療はいくら?」だけでなく、使える制度まで確認したほうがいい
私が妊活・不妊治療で利用した制度は5つ
まず、私が実際に関係した制度をまとめるとこんな感じです。
| 制度 | 私の場合 |
|---|---|
| TOKYOプレコンの助成 | 妊活前の夫婦の検査に利用 |
| 不妊治療の保険適用 | 人工授精5回で利用 |
| 高額療養費制度 | 子宮筋腫の手術・入院で利用 |
| 健康保険組合の付加給付 | 手術後に66,400円給付 |
| 民間医療保険 | 手術・入院で160,000円給付 |
妊活を始めたときは、こんなにいろいろな制度を使うことになるとは思っていませんでした。
特に最初のうちは、
「病院で言われた金額を払うだけ」
くらいの感覚。
でも手術まで経験してみると、自治体・健康保険・民間保険を確認するだけで、最終的な家計負担がかなり変わることを実感しました。
① TOKYOプレコン|妊活前の夫婦の検査に助成を利用
私たちが最初に利用したのが、東京都のTOKYOプレコンです。
私は2025年、夫と一緒にTOKYOプレコンゼミをオンラインで受講しました。
その後、登録医療機関で夫婦それぞれ検査を受けています。
私たちが受けた検査は、夫婦合わせて約83,000円。
当時の制度を利用したことで、実際の自己負担は夫婦で約33,000円でした。
私は、
- AMH
- 女性ホルモン
- 経腟エコー
- 感染症検査
- 血液検査
など。
夫は精液検査などを受けました。
妊活前の検査に3万円以上かかると聞くと、
「高いな」
と思う人もいるかもしれません。
でも私の場合、その後実際に不妊治療へ進んだときも、この検査データが残っていたことで話がかなりスムーズでした。
TOKYOプレコンは現在の制度が私の受けたときと違う
ここは注意です。
私が利用したのは2025年当時の制度です。
2026年度のTOKYOプレコンでは、18〜39歳を対象にゼミを実施し、受講後に希望する人は登録医療機関でAMH検査や経腟超音波検査、精液一般検査などを受けられ、助成額は上限3万円となっています。 (東京都福祉サービス局)
つまり、
「mioが約5万円分助成されたから、今も同じ」
ではありません。
こういう制度、本当に年度によって変わります。
ブログを書いていても、
「去年と内容違うじゃん!」
となるので、利用する年の公式ページは必ず確認したほうがいいです。
② 人工授精は保険適用|5回受けても約5万円弱だった
タイミング法を半年続けても妊娠しなかったため、私はその後人工授精へ進みました。
人工授精は合計5回受けています。
2022年4月から、人工授精などの一般不妊治療に加えて、体外受精・顕微授精などの生殖補助医療も保険適用の対象になりました。 (厚生労働省)
私が治療を受けたときも人工授精は保険適用。
人工授精当日の支払いで記録が残っているものは、排卵を促す注射を含めて6,560円でした。
ただ、実際には人工授精当日だけ病院へ行くわけではありません。
私の場合、1周期につき3回ほど通院して、
- 診察
- 卵胞チェック
- 人工授精
- 排卵を促す注射
などを受けていました。
全部合わせると、1周期1万円弱くらい。
人工授精5回で、ざっくり5万円弱でした。
不妊治療=全部保険になるわけではない
人工授精が保険適用になったとはいえ、不妊治療にかかる費用が全部保険になるわけではありません。
体外受精などについても、基本的な治療は保険適用されていますが、治療内容によっては先進医療など保険外の費用が加わる場合があります。 (厚生労働省)
私自身も今後、人工授精で結果が出なければ体外受精を考えています。
その段階になったら、
「体外受精はいくら?」
だけではなく、
「私が受ける治療内容だと、保険部分と自費部分を合わせて1周期いくらになるのか」
をクリニックで確認するつもりです。
東京都には人工授精などを対象にした別の助成制度もある
この記事を書くにあたって改めて調べてみると、東京都にはTOKYOプレコンとは別に、不妊検査等助成事業もあります。
東京都では一定の要件を満たす夫婦について、不妊検査や薬物療法、人工授精などの一般不妊治療にかかった費用を5万円を上限に、夫婦1組につき1回助成しています。 (東京都福祉サービス局)
これは私が利用したTOKYOプレコンとは別の制度です。
妊活の助成制度って、
プレコンの助成
不妊検査の助成
体外受精等の助成
のように複数あって、名前も似ているので結構ややこしいです。
しかも対象期間や申請期限があります。
私は、こういう制度こそクリニック側から全部教えてもらえるものだと思っていましたが、自分でも自治体のサイトを確認したほうがいいと感じています。
③ 子宮筋腫の手術では高額療養費制度を利用
人工授精を5回受けても妊娠せず、最終的に私は子宮筋腫の手術を受けました。
腹腔鏡手術で、入院は6日間。
病院窓口で実際に支払った金額は111,300円でした。
内訳は、
| 内容 | 金額 |
|---|---|
| 保険診療分の自己負担 | 86,400円 |
| 差額ベッド代 | 19,800円 |
| 食事代 | 5,100円 |
| 合計 | 111,300円 |
でした。
このとき利用したのが高額療養費制度です。
高額療養費制度は、1か月に支払う保険診療の自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分の負担を抑える仕組みです。
上限額は年齢や所得によって異なります。なお、高額療養費制度は2026年8月から上限額などの見直しが行われています。 (厚生労働省)
私が手術したのは2026年3月なので、現在とは制度の条件が一部異なります。
マイナ保険証を使ったので、高額な医療費を全額立て替えずに済んだ
私は入院時にマイナ保険証を利用しました。
限度額情報の提供に同意することで、保険診療分について、窓口で高額な自己負担分を一度すべて立て替えて後から返してもらう、という形にならずに済みました。
ただし、
差額ベッド代や入院中の食事代などは、高額療養費の対象外。
なので、
「高額療養費を使えば、入院費全部が一定額になる」
というわけではありません。 (日本の拳法協会)
私は窓側のベッドを希望したので、1日3,300円×6日で19,800円。
これは普通に自己負担でした。
④ 一番知らなくて驚いた「健康保険組合の付加給付」
そして、私が今回一番、
「これ知らない人多いんじゃない?」
と思ったのが健康保険組合独自の付加給付です。
私が手術を受けた当時は、関東ITソフトウェア健康保険組合、いわゆるIT健保に加入していました。
IT健保では、法定の高額療養費に加えて独自の付加給付制度があります。
同一人・同一月・同一医療機関など一定の条件のもと、保険診療の自己負担額から高額療養費を除いたあと、原則2万円を超える部分が付加給付の対象になります。 (日本の拳法協会)
私はこの制度を、
友達に教えてもらうまで知りませんでした。
私の場合は66,400円が自動で戻ってきた
入院時の保険診療分の自己負担は86,400円でした。
そして手術から数ヶ月後、66,400円が付加給付として戻ってきました。
計算すると、
86,400円-66,400円=20,000円
です。
つまり、保険診療部分については最終的な自己負担が2万円になりました。
しかも私は、給付を受けるために自分で申請していません。
IT健保では在職中の場合、高額療養費や付加金について、受診月から早ければ3か月後に自動払いされる仕組みがあります。 (日本の拳法協会)
私は6月30日に実際に66,400円が戻ってきました。
これ、かなり大きかったです。
「会社員ならみんな2万円」ではないので注意
ここはかなり重要です。
IT健保だったから使えた制度です。
健康保険には、
- 協会けんぽ
- 各企業・業界の健康保険組合
- 共済組合
などがあります。
そして、付加給付があるかどうか、自己負担がどこまで下がるかはそれぞれ違います。
だから、
「高額療養費は知ってるから大丈夫」
で終わらせず、
自分が加入している健康保険のサイトで「付加給付」「一部負担還元金」などを検索してみる
のがおすすめです。
私もこの経験がなければ、自分の健康保険の給付ページなんてほぼ見なかったと思います(笑)。
⑤ 民間医療保険から160,000円給付された
さらに私は民間の医療保険にも入っていました。
子宮筋腫の腹腔鏡手術と6日間の入院は給付対象になり、
私の場合は、
| 給付 | 金額 |
|---|---|
| 手術給付 | 100,000円 |
| 女性疾病の入院給付 | 30,000円 |
| 入院給付 | 30,000円 |
| 合計 | 160,000円 |
を受け取りました。
病院窓口で111,300円払っているので、
「え、病院に払った金額より保険金のほうが多いけど大丈夫なの?」
と最初は思いました。
でも、民間医療保険には契約内容に応じて一定額を受け取るタイプもあるので、実際の医療費と給付金がぴったり同額になるとは限りません。
ただし、これはあくまで私の契約内容です。
同じ子宮筋腫の手術でも、加入している保険や特約によって金額は全然違います。
手術が決まったら、民間保険はすぐ確認したほうがいい
私は手術が決まってから、
- 今回の手術は給付対象か
- 入院給付はいくらか
- 手術給付はいくらか
- 診断書は必要か
- 何の書類が必要か
を確認しました。
保険会社によっては診断書が不要で、領収書や診療明細などで請求できる場合もあります。
診断書を作ってもらうにもお金がかかるので、
「とりあえず病院で診断書を書いてもらおう」
ではなく、先に保険会社へ必要書類を確認したほうがいいと思います。
給付金を全部合わせると、手術の負担はかなり軽くなった
私の子宮筋腫手術に関しては、
病院窓口:111,300円
を支払いました。
その後、
健康保険の付加給付:66,400円
民間医療保険:160,000円
を受け取っています。
もちろん、単純に、
111,300円-66,400円-160,000円
をして、
「手術でプラスになった!」
という話ではありません。
手術前にはMRIや血液検査などがありました。
入院用のパジャマも買いました。
入院中は普段料理をしている私がいないので家族の外食費も増え、退院後にはデリバリーを使うこともありました。
そうした見えない出費もあります。
私の家計感覚としては、
制度や保険のおかげで、手術に伴う負担をかなりカバーできた
というのが一番近いです。
2026年から東京都の体外受精の助成も拡充されている
私は今後、術後の人工授精で妊娠しなければ体外受精も考えています。
そこで現在の東京都の制度も調べてみました。
東京都では、2026年4月1日以降に開始した治療から、不妊治療費助成の対象を拡充しています。
保険診療で行う体外受精・顕微授精と、それらと併用して実施する先進医療が対象です。
一方、人工授精などの一般不妊治療はこの制度の対象外です。2026年4月以降開始分の申請受付は2026年10月1日からと案内されています。 (東京都福祉サービス局)
私自身も体外受精へ進むことになったら、この制度はもう一度詳しく確認するつもりです。
こういうところを見ると、本当に、
「去年調べたから大丈夫」ではダメなんだな
と思います。
助成金や保険金は医療費控除にも関係する
そして、もうひとつ注意したいのが医療費控除です。
私は2026年分の医療費控除をこれから申告する予定です。
医療費控除では、医療費を補てんする目的で受け取った高額療養費、健康保険の付加給付、民間医療保険の給付金などを、対応する医療費から差し引いて計算します。
つまり、
病院で払った金額だけ残して、給付金の記録を捨てる
のは避けたほうがいいです。
私は、
- 病院の領収書
- 診療明細
- 健康保険の支給記録
- 民間医療保険の給付明細
をまとめて残しています。
私が妊活前に知っておきたかった3つの確認先
人工授精や手術まで経験した今、
「妊活を始める頃の自分に何を教える?」
と聞かれたら、
病院の料金表だけ見ないで!
と言いたいです。
私なら、次の3つを確認します。
① 自治体
「不妊治療 助成金 ○○区」
「不妊検査 助成 ○○県」
などで一度検索します。
国の制度だけではなく、都道府県や市区町村独自の助成がある場合があります。
② 自分の健康保険
これ、本当に大事です。
保険証やマイナポータルなどで自分が加入している健康保険を確認して、
「高額療養費」「付加給付」「一部負担還元金」
などを調べます。
私は友達に教えてもらわなければ、IT健保の付加給付に気づかなかったと思います。
③ 民間医療保険
「まだ手術するわけじゃないし」
と思っていても、一度保障内容を見ておくと安心です。
特に婦人科系疾患の手術や入院が対象になるかは、契約内容によって違います。
まとめ|「不妊治療はいくら?」だけでなく、使える制度まで確認したほうがいい
私が妊活と子宮筋腫手術で実際に関係した制度は、
① TOKYOプレコンの検査費助成
② 不妊治療の保険適用
③ 高額療養費制度
④ 健康保険組合の付加給付
⑤ 民間医療保険
の5つでした。
特に印象に残っているのは、健康保険組合の付加給付です。
子宮筋腫手術では保険診療分として86,400円を支払いましたが、その後66,400円が戻り、最終的な負担は2万円になりました。
私はこの制度を友達に聞くまで知りませんでした。
妊活や不妊治療では、
「人工授精1回いくら?」
「体外受精はいくら?」
と、病院に払う金額ばかり気になります。
私もそうでした。
でも実際に経験してみると、同じ治療を受けても、
住んでいる場所
加入している健康保険
加入している民間保険
によって、最終的な負担はかなり変わります。
だから高い検査や不妊治療、入院・手術をすることになったら、
まず自治体。
次に健康保険。
そして民間保険。
この3つは一度調べてみることをおすすめします。
制度って、知らなくても病院は普通に治療してくれます。
でも、知っているだけで使えるお金の制度が意外とありました。
これは私自身、妊活と手術を経験して一番「もっと早く知りたかった!」と思ったことのひとつです。

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